英語の先生の職場には、中学や高校、民間の語学学校などの教育機関があります。また、昨今はオンラインスクールで英語を教える外国人も増えてきました。
このコラムでは、外国人が英語の先生として働くために必要な在留資格を紹介します。また、英語の先生の仕事の探し方も解説。内容を参考にして、英語の先生としてのキャリアをスタートさせましょう。
目次
日本での仕事探しで悩んでいませんか？
外国人が英語の先生として働ける職場
ここでは、外国人が日本で英語の先生として働く際の選択肢を紹介します。職場によって給料や必要な資格も変わってくるので、よく考えてどこで働くか決めましょう。
民間の語学学校
民間企業が運営する語学学校は、英語の先生の代表的な職場といえるでしょう。語学学校は複数の教室を運営する大手から小規模スクールまで、さまざまな種類があります。また、教える対象も幼児からビジネスマンまで幅広いので、自分の性格や特性に合った職場を探し出せるでしょう。
なお、語学学校によって授業中に英語だけで授業を進める形式と日本語での説明が求められる形式に分かれます。後者はそれなりの日本語能力が必要となるので、不安がある方は授業方式をよく確かめてから求人に応募しましょう。
オンラインスクール
日本では新型コロナウイルスの流行をきっかけに、オンラインスクールで英語を学ぶ人が急増しました。オンラインスクールで英語の先生をするメリットは、パソコンとネット環境さえあれば自宅でも仕事ができることです。また、早朝や夜の授業にも一定数需要があるため、自由な働き方を選択できるでしょう。
オンラインスクールで働くには、語学学校の職員として授業をする方法と業務委託契約でフリーランスとして授業をする方法があります。フリーランスの場合は安定した収入がないと在留資格を得るのが難しいので、注意しましょう。
インターナショナルスクール
日本にいる外国籍の子どものための学校をインターナショナルスクール、未就学児を英語を使って保育する施設をプリスクールといいます。昨今は英語教育に関心のある日本人が子どもを通わせるケースも増えてきました。英語を教えるというよりは、英語でほかの教科を教える技術が求められます。
小学校・中学校・高校
日本では2020年から小学校での英語教育が必修化され、英語の先生の需要が急増しました。外国人が日本の小学校・中学・高校で常勤で働くためには、日本の教員免許が必要です。
現在、小学校・中学・高校で英語の先生をしている外国人の多くは、ALTとして非常勤で働いています。ALT（Assistant Language Teacher）は、外国語教育において常勤教員の補助をする職業のことです。ALTに関しては、日本の教員免許がなくても問題ありません。
大学
外国語を教える大学で教授や助教授、講師として働く道もあります。教える内容は、英語でのコミュニケーションや英語教師に必要な知識などさまざまです。学部にもよりますが、英語に関する豊富な知識や研究実績などが求められるでしょう。
英語の先生として働くには、日本語能力も必要です。「日本語の特徴とは？文法や漢字など言語学習において難しいポイントを解説」や「日本語が難しいといわれる理由とは？外国人が学習するときのコツを解説！」では日本語の勉強方法をまとめているので、ぜひご覧ください。
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外国人が英語の先生として働ける在留資格の種類
英語の先生として働く職場によって、必要な在留資格は異なります。取得するために必要な条件を確認して、自分に相応しい種類を申請しましょう。
「技術・人文知識・国際業務」
民間の語学学校で働くためには、在留資格「技術・人文知識・国際業務」が必要です。3つの分野のうち、英語の先生は「国際業務」分野に該当します。
在留資格「技術・人文知識・国際業務」を取得する要件は、以下のとおりです。
- 大学を卒業している、もしくは3年以上の英語教師としての実務経験があること
- 同じ仕事をする日本人と同等以上の報酬を受けること
英語が母国語の場合、以上の条件を満たしている必要があります。学歴に関しては、学位を取得していれば英語教育を専攻していなくても問題ありません。なお、英語が母国語でない人が英語の先生になる場合、「国際業務」ではなく「人文知識」分野になり、審査が厳しくなります。
「教育」
小学校・中学校・高校およびインターナショナルスクールで働くには在留資格「教育」が必要です。ただし、小学校・中学校・高校で働く場合とインターナショナルスクールで働く場合とでは、取得の条件が異なります。
小学校・中学校・高校
小学校・中学校・高校などで働く予定の外国人が、在留資格「教育」を得る要件は以下のとおりです。
- 大学卒業もしくは大学卒業と同等以上の教育を受けたこと
- 行おうとする教育に必要な技術または知識に係る科目を専攻して、日本の専修学校の専門課程を修了したこと
- 行おうとする教育に係る免許を有していること
上記のいずれかに加えて、「教える外国語によって12年以上教育を受けている、または5年以上の実務経験があること」「同じ仕事をする日本人と同等以上の報酬を受けること」も求められます。
インターナショナルスクール
インターナショナルスクールで働くためには、以下のいずれかの条件を満たす必要があります。
- 大学卒業もしくは大学卒業と同等以上の教育を受けたこと
- 行おうとする教育に必要な技術または知識に係る科目を専攻して、日本の専修学校の専門課程を修了したこと
- 行おうとする教育に係る免許を有していること
また、ほかのケースと同様に「同じ仕事をする日本人と同等以上の報酬を受けること」も求められます。注意点として、上記は外国籍の子どもを対象としたインターナショナルスクールで働く場合の条件です。日本人の子どもを対象としたインターナショナルスクールで働くには、先述した在留資格「技術・人文知識・国際業務」が必要なので注意しましょう。
「教授」
在留資格「教授」を取得するための条件は以下のとおりです。
- 大学、短期大学、大学院、研究所などの大学の付属機関、高等専門学校、大学と同等と認められる教育機関、大学共同利用機関、大学に準ずる機関で働くこと
- 同じ仕事をする日本人と同等以上の報酬を受けること
在留資格「教授」の取得要件に学歴は含まれていません。なぜなら、大学などに採用される時点である程度の学歴を有していると想定されるためです。審査では、主に働く場所が条件に適合しているかが見られます。
大学に準ずる機関とは、防衛大学校や海上保安学校などのことです。大学共同利用機関とは、国文学研究資料館や国立遺伝学研究所、国立天文台を指します。
参照元 出入国在留管理庁「在留資格「教育」」 出入国在留管理庁「在留資格「技術・人文知識・国際業務」」 出入国在留管理庁「在留資格「教授」」
外国人が英語の先生の仕事を探す際のおすすめの方法
ここでは、英語の先生の仕事を探す際におすすめの方法を紹介します。
JETプログラム
JETプログラムとは、語学指導などを行う外国青年招致事業（The Japan Exchange and Teaching Programme）の略称です。総務省や文部科学省、外務省および一般財団法人自治体国際化協会が運営するプログラムで、諸外国から日本に関心のある青年を誘致しています。JETプログラムに参加した外国人は、日本でALTや国際交流員、スポーツ国際交流員として日本で就労可能です。
JETプログラムのもとALTとして働けるのは、1年間と決められています。ただし、任用団体に勤務態度や能力が認められれば最長5年の延長が可能です。ALTとしての勤務が終了後、日本企業に就職する外国人も多くいます。
競争率が高く狭き門ではありますが、興味のある方は毎年10～11月ごろに日本大使館や総領事館を通して募集があるので、チェックしてみてください。
外国人専用の求人サイト
外国人専用の求人サイトを利用するのもおすすめです。外国人に特化したサイトは、通常のサイトと比べると英語の先生の求人も豊富で探しやすいでしょう。日本語のレベルごとに求人を絞り込めたり、多言語に対応していたりするサイトも多くあります。
人材紹介会社
自分にぴったり合った職場を探したい人は、人材紹介会社の利用を検討してみましょう。アドバイザーが、条件や希望に合った企業の求人を提案してくれます。なかには、履歴書の添削や面接指導を行ってくれる人材紹介会社も。日本での職探しが初めての方に特におすすめです。
英語の先生以外の選択肢も考えてみよう
仕事選びに並んだら、英語の先生以外の選択肢も考えてみましょう。日本には英語を活かして働ける仕事がいくつもあります。たとえば、貿易関係の企業や旅行会社、外国人利用者の多いホテルなどは英語力が重宝されるでしょう。また、近年日本でも英語を社内公用語とする企業が増えているので、そのような職場を選ぶのも一つの方法です。
まとめ
英語の先生として働ける職場は、民間の語学学校やインターナショナルスクール、学校などです。仕事は同じでも、それぞれ必要な在留資格が異なります。要件や仕事内容を確認して、自分に相応しい職場を選びましょう。
